電子マネーのすべてがわかる本−Suica PASMO Edy ・・・
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電子マネーのすべてがわかる本−Suica PASMO Edy ・・・

電子マネーのすべてがわかる本―Suica PASMO Edy ICOCA PiTaPa

既に二、三の記事を書いたとおり、電子マネーを実験的に使い始め、現在もかなり日常的に使っている。

実際問題、各種の電子マネーが普及しつつあるので、自身では使っていないつもりでも電子マネーは既にかなり使用されているはず。

例えば、交通系の電子マネーの代表格と言えば、Suica と PASMO。

首都圏に住んでいて都内に通勤している人なら、当方を含めて Suica か PASMO の定期券を使っていると思う。
これは定期券やチャージして切符としてしか使っていなくても、その実体はFelicaベースの電子マネーである事実に代わりは無いからだ。

ただ、地域や運営主体によって色々な、やや大げさに言えば百花繚乱の様を呈している、電子マネーが乱立しているのも事実で、そういった現状を確かめたくこの「電子マネーのすべてがわかる本」を読んでみた。

電子マネーの現状を把握するには良い本

最初この本を手に取ったときは、どちらかと言えば電子マネー Suica や PASMO、Edy などをどう使うのが賢くて得なのかというような内容が主体と思ったのだが、実際にはもう少し運営主体側の立場についても書かれていた。

もちろん、各電子マネーのポイント制度やその還元率などについても一通り触れているので、とにかく「電子マネーって何?」、「電子マネーの何が良いの?」と言う初心者の方は一読されると一通りの現状やメリット、デメリットなどが理解できると思う。

一方で、既に電子マネーやおサイフケータイをある程度使いこなしていて、ポイントやマイレージを貯めていたり、オートチャージや特典をフルに活用されていたりする方が、もっと高度な裏ワザなどを期待して読むと、それほどのことは書かれていないと期待はずれに思われるかもしれない。

実際、アマゾンでこの本のレビューを読んでみると、やはり現在乱立している電子マネーは使っていない人にとっては分かりにくいものだということが良く分かるし、そういう方が一通りの基礎的な知識を得るには良いはずだ。


電子マネーのKSFは使える店の数とチャージの容易さ、各電子マネー間の互換性

QUICPayの記事でも少し書いたのだが、電子マネーが今後さらに普及してより身近で普遍的なものになるための成功要因(KSF)は、次の通りだ:

  1. 加盟店数
  2. チャージの容易さ
  3. 各電子マネー間の互換性

1. 加盟店の数

この本でも書かれていたと思うが、とにかく電子マネーを使える店や場所が増えなければ、どうしようもない。
現在、コンビニエンスストアやガソリンスタンドなどを中心にかなり使える店が増えてきてはいるが、QUICPayなどはまだまだ店側の認知度が低い場合も多い。

先日、紳士服のチェーン店で春物のコートを買ったときに、店員さんに「クイックペイは使えますか?」と聞いてみたら、「ハぁ?」と聞き返され、結局使えなかった。ドコモのiDなら使えたのだが、ちょっと残念だった。

 

2. チャージの容易さ

本書でも何度も説明されていたオートチャージ等を使えば、チャージの手間や面倒という問題は解決されそうなので、当方でも Edy や Suica、Pasmo にはオートチャージを利用しようと思っている。(PASMO オートチャージ

たた、そうするとこれらにもクレジットカードを紐付けしなければならなくなるので、それはそれで面倒くさいというか、敷居が高いのだ。

この敷居を越えるためには、つい先日まで参加していたようなキャンペーンなどで吊るか、あるいは日常的に使った方がトクだということをもっと消費者に周知徹底させないとなかなか利用者は増えないだろう。

究極的には、銀行のATMで現金をおろすのと同様にEdyやSUICAにチャージができないと厳しい。
 

3. 各電子マネー間の互換性

上述の通りで、この「電子マネーのすべてがわかる本」にも指摘されているが、各電子マネー間の互換性や相互運用性がさらに改善されないと、これも使い勝手などの面で普及の阻害要因になるだろう。

例えば、交通系電子マネーで言えば、JR東日本の Suica と私鉄各社の連合による PASMO は現在首都圏で運行されている電車やバスに乗るという用途に限れば、ほとんどの場合はどちらかだけ持っていれば使えるので、かなり便利になった。

この相互運用性と互換性が、例えば Edy と Suica あるいは, iDとQUICPay と言う感じでもっと高まらなければ、やはり現金やクレジットカードに較べて利便性が落ち、これも普及の足かせになる。

現状、やはり各社というか各陣営が互いの電子マネーで自身の顧客囲い込みに走っているので、なかなか競合同士では、互換性や相互運用と言う話にはならないのだろう。
だが、これでは互いに食い合いするばかりで、乱立状態がいつまでも終わらず、結果的にユーザの利便性は上がらず、結局電子マネー全体として普及しないという負のサイクルが終わらないのではないかという気がする。

例えば、流通系の nanaco (セブンアンドアイ・グループ)と WAON (イオン・グループ)間でも相互運用の取り決めをするとか、それ位にならないとどうも難しいのでは無いかと思う。

その点、相互補完の関係にあるJR各社がSuica、Icocaなどそれぞれの電子マネーを互いに使えるようにしつつある動きは評価でき、今後も一層の発展に期待したいところだ。

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