結論から言うと、本日見た限りでは変哲や異常といったものは、特に感じられなかった。

　まず、この寮・社宅であるが、敷地の中に何棟かのかなり古い（恐らく築30〜40年）団地のような建物がある。
その内の一棟だけは独身寮で柵によって家族寮（社宅）と仕切られている。
古いと分かるのは、４〜５階建てなのにエレベータが無いことからも明らかだし、階段が狭いのもいかにも「昭和」を感じさせる作りだった。（ちなみに、当方の住まいもかなり古い団地なので、あまり人の事を言えた義理ではないが…あ、でも11階建でエレベータは遅いのが一つ付いてますよ。）

従来のアメリカでは、大量生産・大量消費が当たり前だった。
ところが、経済危機以降、このような考え方を否定し、必要なモノやサービスを必要なだけ消費する消費者が増加しているというのだ。

さらに、購入するモノやサービスも、環境に良い商品や、それを利用することで社会の役に立つサービスなどの消費にシフトしているという。

トヨタの意図は、15名の"ジャーナリスト"を募り、試乗した感想やコメント（願わくばポジティブな方…）を各自のブログで発信してもらうことで、プリウスＰＨＶの燃費やエコカーとしての性能を認知させ、今後の拡販に繋げたいということだろう。

これまでにも、ＥＶ関連イベントや展示会などでプリウスＰＨＶは飽きる位見てきたし、サーキットでの同乗試乗（横や後に載せてもらう型の試乗）もさせてもらった。

しかし、まだ市販されていないこともあり、プリウスＰＨＶは自分で運転したことがまだ一度も無いのだ。
だから、ＥＶ走行距離が１０倍以上に伸びたとか、100km/hまで電気で走れるなんてことも未体験。

＜前置き…略＞

University of ○○○, Dep of ○○○ Engineerで一回生をしてる○○と申します。
　
私は大学、大学院と化学工学を専攻しているのですが、研究者になりたいのではなく、技術を如何にビジネスにつなげるかという職種に就きたいと考えております。
　
工学系大学院を卒業後、すぐにテクニカルマーケティング職に就くことは可能なのでしょうか？アドバイスよろしくお願いいたします。
＜結び…略＞

当方が存じ上げない方だし、図々しく助言を求められても…と無視しても良かったのだが、お人良し？なので以下のようなアドバイスを差し上げた：

日経電子版の記事によれば、同氏曰く「パチンコと自動販売機は大きな電力を使う。生活様式を考え直したらいいんじゃないか」と節電を求める可能性に言及し、「自販機が無くたって生きていける」と強調したそうだ。

個人的な立場では、私はパチンコが嫌いなので一切やらないし、自販機もコンビニがあれば率直に言ってそれほど困らない。

しかし、現在の日本経済が直面する厳しさを考えると、同氏の主張を看過できない。

つまり、石原都知事が言うようにパチンコや自販機を規制してしまうと、東日本大震災やそれに付随して発生した福島原発の事故と放射能汚染、それらによって現在も続いている過剰な自粛による経済活動の収縮がさらに悪化する恐れがあると考えられるからだ。

いまちょっと調べてみただけでも（裏を取る部分は他の方の知見をお願いしたいのだが）、パチンコ業界の市場規模は約４兆円、自動販売機は約６兆円ほどと見られる。つまり、極論すると、節電や生活態度の改善のために、石原知事は日本全体で１０兆円の市場規模の産業をすべて無くせと主張しているわけだ。

EVが話題になり始めたのは、大手自動車メーカーとして初めてのEVを三菱自動車が「i-MiEV」を発売した2009年だ。そして、日産自動車が満を持してEV専用車「LEAF（リーフ）」を去る12月に発売、いよいよEVが我々の暮らしの中に本格的に入り込み始めた気がする。価格は補助金を入れても約300万円とまだ高価ながら、リチウムイオン電池の量産が進めば、意外に早く安くなるのではないかと思う。

EVがブレークし始めたのは、日本だけではない。
ニューヨークなどごく一部の大都市を除くと、クルマが無きゃ生活できない米国でもEVやプラグインハイブリッド車（PHEV）が普及し始める兆しが見え始めた。

さる6月10日の晩、Better Place（ベタープレイス・ジャパン）社が開催したバッテリー交換式EVタクシーのブロガー向け試乗会に参加した。

ベタープレイス社の動向にはずっと注目しており、昨年5月に横浜で行われたバッテリー交換ステーションの実証試験も見学したし、この4月の終わりのバッテリー交換式EVタクシー実証運用の開始の時にも見ていた。

しかし、バッテリー交換EVタクシーに乗ったことは無かったし、BSSも外側から眺めるだけで内部の機構なども他のメディアが報道した写真や映像でしか見たことが無かったのだ。

今回のブロガー向け試乗会では、それらが体験できるということだったので、同社の事業や技術にはそれなりに精通(食傷？)していた当方も参加させて頂くことにしたのである。

このブロガー向け試乗会はこの実証試験期間中では今回が二度目ということで、既に様々なブログでも記事が公開されているが、当方としての思いや考えを中心に述べてみたい。

電池交換インフラの事業化がさらに前進

電池交換ステーションは、東京Ｒ＆Ｄ社がチューンナップを施したお陰で電池交換の時間が短縮され、以前は１分半程度は掛かっていた電池交換時間が約１分までに改善されている。これは、通常のタクシーの燃料であるＬＰＧの補給よりも早いレベル。

交換用のバッテリーパックも３台のEVタクシー運用のために１台当り４個で合計12個が用意され、日々のオペレーションで使用されている。バッテリーパックの中身はA123システムズ社製のリチウムイオン電池セルや制御回路が入っている。

このバッテリー交換ステーションの内部は、さながら自動化された工場のように見えるがそれもそのはずで、実際に工場の自動搬送機器などの技術を転用しているそうだ。その部品もほとんどが既製の量産品で低コスト化したということである。バッテリーパックもほとんどが既製品の部品で構成されており、「特注品は写真で赤く見えるコネクタ部分くらい」（同社事業本部長の三村氏）だそうだ。

電池交換型のEVも「Ｔ」ナンバーの着いた日産「デュアリス」が１台だけだったのがタクシー用に緑ナンバーを取得した３台の追加で合計４台になった。電池交換式EVへのコンバージョンのためにこれまでに蓄積されたノウハウや部品の低コスト化などを考えると当面、電池交換式EVはデュアリスをベースに増殖する可能性が高い。

他のブロガーの方々は、このバッテリー交換ステーションを見て「サンダーバード」のようだとか、近未来だとか、まぁ色々と書かれているわけだが、重要な点はこの仕組みには何か革新的な真新しい技術が使われている訳ではないことだ。

つまり、前にもこのブログで指摘した通りだが、ベタープレイスの電池交換メカニズムはすべて既存技術の組み合わせだけである。だから、少なくとも技術的には失敗のリスクが非常に少ないのである。だからこそ、欧米のベンチャーキャピタルや銀行など機関投資家のシンジケートがベンチャー企業である同社に多額の出資を行っているのだろう。（もちろん、技術的なリスクだけでなく、事業的なリスクも十分に少ないと判断したからだろう。）

パフォーマンスとして最も目立つ電池交換メカニズムだけではなく、IT系のシステムも着々と開発が進んでいる。

今回の実証試験では、各EVタクシーの所在地、バッテリー電力量の残量、などがリアルタイムに把握できるようになっている。

また、運転手はすべてiPhoneを持っていて、必要な情報の確認なども行えるそうだ。
収集したEVタクシーのデータは、例えばiPadでも即座に集計したり解析したりできる。
この辺の情報通信システムも実は同社のコア技術であり、電池交換と同じくらいに重要なものだろう。

テスラはこれまでにも独ダイムラーによる資本参加やパナソニックとのリチウムイオン電池での共同開発など戦略的なEV関連の提携を行ってきた。

今回のテスラとトヨタの提携もそういった流れの一つと見ることができる。
このような展開は当方としてあまり想定していなかったことであり、最初に昨日の日経の夕刊の見出しを見たときはかなり驚いた。

ただ、テスラにしろトヨタにしろ、それぞれメリットがあると考えたからこそ実現した話だろう。
つまり、互いに計算尽くの話だとは思う。では、テスラとトヨタのそれぞれにどんなメリットがあるか。

アメリカでは発売後1ヶ月足らずで100万台を売り上げ、日本でも予想を上回る予約が入っているらしく、今のところは絶好調と言えそうだ。

iPadの発売以降の様々な報道や著名人各氏の論評などを読むと、絶賛の嵐というか何というか、とにかくべた褒めの人がほとんど。

iPadを実際に見たことの無い人とか、こういったガジェットに興味の無い人とかからすれば、何をそんなに大騒ぎしてるの、って感じじゃないかと思う。

実は、先週の金曜日に知人のＨ氏からiPadの実物を見せてもらったのだが、これがかなり魅力的な製品であることはは確かだ。

Ｈ氏のデモンストレーションの手際が良いこともあったとは思うが、マーケティングに携わった経験もそれなりにある当方が見ると、これはフェース・ツー・フェースで商品やなんかの説明をするのにもピッタリだなぁと感じたのだ。

テスラ社CEOのElon Musk氏は、以前より2010年には日本でも発売したい意向を明らかにしていたが、ついにそれが実現したわけだ。
これは、EVの普及という面でも、EVの選択肢（と言っても、やはり万人向けではないが・・・）の広がりと言う意味でも望ましいことではある。

ただ、テスラが本当に日本でEV事業を本格的に展開していくのであれば、解決して欲しい課題もある。
なんて、要するに当方の個人的な要望かもしれないのだが、以下勝手に記しておきたい。

メディアではこの実証試験という部分の詳細があまり報じられていないが、要するに国がお金を出している、つまり税金を使った社会実験ということだ。公開情報から、ベタープレイスのバッテリー交換ステーションは約5000万円だというので、それに加えて３台の電池交換式EVの改造費用や大容量リチウムイオン電池のコストなどを加えると、大雑把に見積もって少なくとも１億円程度のプロジェクトだと考えられる。

このベタープレイスの電池交換技術、自動車メーカーで対応を公式に表明しているのは今のところフランスのルノーだけである（ルノー日産アライアンスで、とよく言われるが日産自動車はどちらかと言えば消極的）。それ以外は国内外の先進国では大手の自動車メーカーで対応を行うという企業がまだない。その理由は、現在のリチウムイオン電池にまだ改善の余地が多く、電気自動車では電池の優劣が競合優位に直結していること、またそのような競争力の源泉となるキーコンポーネントを交換してクルマを走らせるなどということは常識的に考えられないからだ。（従来のガソリン車で言えば、エンジンを交換するにも等しい。）

しかし、今年の北京国際モーターショーではベタープレイスはいよいよ奥の手として中国自動車メーカー（奇瑞汽車）との提携を打ち出してきた。こういうシナリオは十分ありえると思ってはいたのだが、ついに来たか、という感じである。

当方としては、ルノー以外にトヨタやホンダ、フォルクスワーゲンやダイムラーが当初ベタープレイスに対応しなくても、中国やインドなどの新興国の自動車メーカー、あるいはカナダのマグナ・インターナショナルといった自動車業界のＥＭＳ（製造受託専門のメーカー）がベタープレイスの電池交換式EV製造を引き受けるのではと思っていたので、もちろんそれほど驚くべきことだとは考えていない。

ウォール・ストリート・ジャーナルは、元々は米国の経済紙であり全国紙、当然英語での情報となるのだが、ウェッブで読める日本版は当然ながらすべて日本語での情報提供である。

インターネットの普及によって、いまやあらゆるニュースが瞬時に世界中を駆け巡る。
その点では、一般的なニュース取得という点では実は日経かＷＳＪか、いやそもそも有料のニュース購読が必要かというと、恐らく無料のニュースソースで十分と思われる。

では、身銭を切ってでも取得したい情報とは何か。

このような説明から想像すると何か新しい機械なのかなとも思ったのだが、実際に見てみると特に大騒ぎするほどのことはない、普通の自動販売機に既に発表済みのEV充電器（豊田自動織機製・200V単相の普通充電器）を併設してあるだけじゃん、wという感じでいささか拍子抜けした次第。

ただ、ビジネスモデル的には結構おもしろいかも、とも思った。

これはこのブログの本来の守備範囲であるB2BではなくB2Cの場合だが、販売促進のマーケティング施策と販売チャネル戦略がうまく行っていなかったり漏れがあったりすると、機会損失が発生するという点はB2Bやテクノロジーマーケティングでも当てはまると思う。

何かと言うと、ある大手飲料メーカーが新しく売り出したノンアルコールビール製品（左の写真）だ。

電車の中の壁に貼ってあるステッカーの広告で、シジミのオルニチンがたくさん入っていて健康に良くて、休肝日には是非これを・・・みたいなコピーが効果的だったのである。

当方も立派なオジサンとして日々の健康が気になるし、仕事の後に一杯、と思ってもアルコールを摂取するとどうしてもカロリーが心配になるのだ。

そんな訳で「じゃあ一度ビール（というより発泡酒とか第三のビールか・・・爆）替わりに試してみようか・・・」と思い、早速自宅の近くの自宅への帰る途中で最寄りのコンビニエンスストアに立ち寄ってみた。

すると、残念ながらその店の酒類の陳列棚の中をいくら探しても見当たらないのだ。

しかし、ネット上の評判などをいくつか拾ってみる限り、日経の思惑通りに事が運んでいるのかというと必ずしもそうでないように思える。もちろん、日経として簡単に上手くいくとは思ってないだろうし、長期的に取組む覚悟はあるのだろうが。

まず、会員数だが30万人というのは、日経自身の発表ページある通り"無料・有料読者を合わせて"の数字だ。パレートの法則、つまり２−８の法則を当てはめて推測してみると、有料会員はこのうちのせいぜい２割、残りの８割以上は無料会員としての登録ではないかと思う（実際自分もそうだし）。

月４千円というかなり強気の価格設定で有料会員が５万人もいたら、現時点ではかなり成功と言えるだろう。
月に４千円のプライシングというのは、新聞を定期購読していない者にとってかなり敷居が高い。

これだけの費用負担が求められるとすると、単なる情報ソース以外の付加価値が何か無いとなかなか買う方としても踏み切れない。

だから、無料登録者で月間の無料閲覧可能な記事の上限を超えました、続きを読みたければ有料登録して下さいと促す画面が出ても、あぁ、そうですか、じゃあ有料登録します、とは行かないのだ。多分、無料登録者の大半がこういうパターンだろう。

あと、Web刊の機能についても姑息というか、不満が残る。